自転車の盗難にあった場合はどうする?盗難防止の方法

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自転車の盗難にあった場合はどうする?盗難防止の方法

今回は自転車の盗難にあってしまった場合の説明をしますが、
自転車の盗難にあってからですと、
とても面倒なことになりますので、
まずは、自転車を盗まれない工夫について、
ひとつオススメのものをご紹介します。

 

すでに盗まれてしまってお困りの方も、
次からはこちらの商品を利用してみてはいかがでしょうか?

 

自転車の盗難を防止する効果的なグッズ

自転車の盗難を防ぐグッズとしては、
頑丈なカギなどを考えるのが普通ですが、
うまい心理をついたグッズとして、
「鳥のうんちシール」というものがあります。

 

サドルにこのシールを貼ることで、
自転車を盗もうと考える人もその自転車を
盗もうという気持ちをなくすというものです。

 

しっかりとカギをかけた上で、このシールを貼っておけば、
自転車の盗難に合う確率を
かなり下げることができるのではないでしょうか?

 

鳥のうんちシール

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自転車の盗難にあってしまったら

まず、自転車の盗難にあった場合は、
すぐに警察に連絡するか、警察署、交番に行き、
自転車が盗難されたことを伝えて被害届を出しましょう。

 

被害届には、防犯登録番号または
自転車の車体番号、自転車の特徴などが
必要ですので、自転車の保証書や
防犯登録の控えなどを持参しましょう。

 

盗難保険に加入している場合は
保険会社にも連絡しましょう。

 

安物や古い自転車でも被害届を必ず被害届を出しましょう

警察に被害届を出しておけば、
自転車が発見された場合は、
警察から連絡が来て、自転車が戻ってくるということがありますが、
「別に戻ってこなくてもいい」と諦めた場合でも、
必ず、被害届は出すようにしましょう。

 

自転車を盗んだ犯人が一時的にその自転車に乗って、
不要になったら、
そのまま乗り捨てていくということも少なくありません。

 

放置自転車として撤去された場合は、
防犯登録などから所有者が調べられて
所有者に撤去料(3,000円前後)の請求がきます。

 

自転車を盗まれた上に、
お金がかかることになっては目もあてられません。

 

被害届を出していれば、
この撤去料が免除されることになります。

 

また、私有地などに乗り捨てられた場合も
土地の所有者とトラブルに
なることもありますし、
その自転車で衝突事故をおこされた場合など、
とんだとばっちりを受ける可能性がありますので、
被害届は必ず出すようにしましょう。

 

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自分の自転車に乗っている人を見つけても力ずくで奪うのは危険

盗まれた直後や、数日後などに
自分の自転車に乗っている人を見つけても、
感情的になっていきなり力ずくで奪い返すようなことをすると、
盗まれたあなたが犯罪者になってしまう危険性がありますので、
じゅうぶん注意してください。

 

法律上、「自力救済の禁止」というものがあり、力ずくで奪い返すのは認められず、
法的な手続きに則って返還してもらう必要があります。

 

盗まれた直後であれば、
私人逮捕(現行犯逮捕)で正当性が認められる可能性もありますが、
盗まれてから時間が経っている場合、
力ずくで奪い返すと
窃盗罪や暴行罪、傷害罪に問われてしまう可能性があります。

 

少しややこしいですが、
自転車に乗っているのが本来の所有者ではない人でも、
自転車に乗っている状態では、「占有権」というものが発生し、
本来の所有者がその占有権を犯すことは
窃盗罪となってしまいます。

 

ですので、自転車の所有権に基づいて返還請求を行い、
返還をしてもらう必要があります。

 

(要するに言葉で説得して、
相手から返還をしてもらう必要がありますが、
相手と示談がまとまりそうであれば
それで手打ちにしてもよいですが、
相手が応じようとしない場合などは
警察に連絡した方がよいでしょう。)

 

厄介なのは、自転車に乗っている相手が、自転車屋や、
リサイクルショップでその自転車を購入したという場合です。
この場合、その人物にとっても、
お金を払って購入した自転車を返せと言われるのですから、
とても迷惑な話です。
相手方も自転車で購入した場合は、
「即時取得」というものが成立し、
正当な権利をもっています。

 

この場合、結論を言えば、
自転車を盗まれた元所有者が、
自転車を購入した新所有者に対して返還を請求する場合、
相応の対価を支払う必要があります。

 

とはいえ、その人物が「自転車を購入した」
というのはウソの可能性もありますから、
その場合は、そのような対価を支払う必要はありません。

 

購入したものということが事実であれば、
購入したお店で、その自転車を売りにきた人物を探して、
その人物に損害賠償を請求するということになります。

 

いずれにしても、自分の自転車が見つかったら
警察、弁護士に連絡をして、
トラブルの相談をするとよいでしょう。

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